2003年1月 whalersvillage.jp ウェブサイトリリース  
  ホエラーズビレッジのウェブサイトをリリースしました。  

 
2002年12月 +Hawaii "Aloha Diners Club" ネット販売  
 

+Hawaii によるネットショップ運営の試験として、"Aloha Diners Club"の販売を開始しました。

 
   
2002年12月 +Hawaii 紹介ショップ数90超  
 

+Hawaii で紹介していうるおすすめのショップが90店舗を越えました。

 
   
2002年10月 IFA 6th Global Conference on Ageing  
 

ラ・ヴィ−タ・コーポレーションとの提携により日本から高齢者介護施設運営者を西オーストラリア州パースに派遣し、第6回高齢者学会に参加するとともにワークショップを開催しました。

 
   
2002年8月 +Hawaii 月間23万ページ・ビュー  
 

2001年9月11日のテロ以降サイトのアクセスが一時的に低下しましたが、その後ページビューも回復し、月間アクセスが23万ページ・ビューを超えました。また、有料会員数も順調に増えています。+Hawaii ウェブサイトは掲示板や相互リンクを一切持たない、ハワイ情報限定のウェブサイトです。

   
2002年5月 パース、高齢者介護研修実施  
 

ラ・ヴィ−タ・コーポレーションとの提携により日本の高齢者介護施設のスタッフを西オーストラリア州パースに派遣し、同州最大の高齢者介護施設法人ブライト・ウォーター及び訪問介護福祉法人パース・ホームケア-・サービスによるスタッフ研修を実施しました。

 
   
2002年3月 +Hawaii 紹介ショップ数60超  
 

+Hawaii で紹介していうるおすすめのショップが60店舗を越えました。

 
   
2002年1月 Hale Mali'e ウェブサイトリリース  
 

Hale Mali'e のウェブサイトをリリースしました。

   
2002年1月 全国老人デイ・ケア連絡協議会 ウェブサイトリリース  
  全国老人デイ・ケア連絡協議会のウェブサイトをリリースしました。

 
2001年12月 ホエラーズ・ビレッジ、2002マーケティング会議出席  
 

マウイ島のホエラーズ・ビレッジ・ショッピングセンターの2002マーケティング会議にスペシャル・アテンダントとして出席しました。

   
2001年11月 ハーツレンタカーと業務提携  
 

ハーツレンタカーとの提携により、+Hawaiiウェブサイトでオンライン予約が可能になり、また+Hawaii カードで特別割引になります。

 
   
2001年10月 ラ・ヴィータ・コーポレーション ウェブサイト リリース  
 

ラ・ヴィータ・コーポレーション のウェブサイトをリリースしました。

 

   
2001年10月 +Hawaii カード リリース  
 

株式会社ディーシーカードと提携による+Hawaii DCクレジットカード(通称 +Hawaii カード)がリリースされました。

+Hawaii カードではお買い物によるポイントでマイル取得が出来、海外旅行傷害保険の付保、レンタカーやハワイのショップで割引になるなどいろいろと特典が付くとともに+Hawaii ウェブサイトとリンクした新しいコンセプトのクレジットカードです。



   
2001年10月 シェア-サイト +Hawaii が誕生  
 

+Hawaii が新しくシェア-サイトとしてオープンしました。

サイト読者、ハワイの企業、Didit の3者で運営コストをシェア-して運営する新しいコンセプトのウェブサイトです。+Hawaii はウェブサイトによるマーケティング&プロモーションの効果・有効性の調査のための試験サイトです。

   
2001年9月 国際フロンティア産業メッセ2001出展  
  ラ・ヴィ−タ・コーポレーションとディディットは神戸国際展示場で開催された国際フロンティア産業メッセ2001の西オーストラリア州政府ブースに「海外ふたり暮らし」を出展しました。  
   
2001年9月 「海外ふたり暮らし」発刊  
 

株式会社中央公論新社ラ・ヴィ−タ・コーポレーション、ディディットの3社は定年後の第二の人生を夫婦ふたりで海外で暮らすシリーズ「海外ふたり暮らし」オーストラリア パース編を発刊しました。また、八重洲ブックセンター入口ワゴンに平積みで販売されることになりました。

この書籍では実際にパースに居住されている日本人の方々にインタビューを実施し、移住するに至った経緯やパースでの生活の紹介、生活情報データなどを掲載しています。

   
2001年9月 care for Caretaker事業始動  
 

株式会社講談社ペック、ラ・ヴィ−タ・コーポレーション、ディディットの3社はcare fore Caretaker 事業の提携で基本的合意に達しました。ディディットはウェブサイト caretaker.jp を運営準備を開始し、講談社ペックとラ・ヴィ−タ・コーポレーションは季刊誌「Caretaker」を2002年4月に創刊をめざし準備中です。

介護を必要とする高齢者のまわりには、必ず介護にかかわらなければならない人と家族の存在があります。 care for Caretaker事業とは高齢者の介護している人たち、近い将来介護をする側に立つ人を caretakerと呼び、そのような介護を支える人たち(caretaker)を支援(care)する会員制組織運営事業です。

 
   
2001年8月 株式会社セコムトラストネットと業務提携  
 

同社のSSL128bit対応 Webサイト証明書「セコムパスポート for Web」を +Hawaiii ウェブサイトに導入するとともに、同サービスの新規顧客開拓分野において業務提携を行うことで合意、契約締結しました。

「セコムパスポート for Web」を導入することで、ウェブサイト運営法人の真正性を確認し、SSL(セキュア・ソケット・レイヤー)暗号化で個人や企業・組織の情報、電子商取引でのクレジットカード情報が保護されるようになりまs。

   
2001年8月 株式会社ディーシーカードと提携  
 

同社のDCクレジットカードと +Hawaii ウェブサイトの提携カード『+Hawaii DCクレジットカード』を発行することで合意、契約締結しました。

+Hawaii カードではお買い物によるポイントでマイル取得できたり、ハワイのショップで割引になるなど、いろいろと特典が付く予定です。


   
2001年7月 +Hawaii 月間15万ページ・ビュー  
 

+Hawaii ウェブサイトは掲示板や相互リンクを一切持たないハワイ情報限定のウェブサイトとしてサイトオープンから1年半で月間アクセスが15万ページ・ビューを超えました。

   
2001年6月 福祉施設視察団をパースに派遣  
  ラ・ヴィ−タ・コーポレーションとの提携により日本から福祉施設視察団を西オーストラリア州パースに派遣し、同州最大の高齢者介護施設法人ブライト・ウォーター及び訪問介護福祉法人パース・ホームケア-・サービスと共同セミナーを実施しました。
   
2001年5 +Hawaii のインタビュー記事掲載される  
  株式会社エヌ・ティ・ティピー・シー コミュニケーションズが運営するコミュニケーションサイトSalut! に +Hawaii ウェブサイトのインタビュー記事が掲載されました。インタビュー記事はこちらに掲載されています。
   
2001年3月 パース高齢者介護サービス法人と独占事業提携合意  
  西オーストラリア州最大の高齢者介護施設法人ブライト・ウォーター及び訪問介護福祉法人パース・ホームケア-・サービスと独占的に事業提携をすることで合意しました。また、日本の福祉施設視察団を6月にパースに派遣することで今後プログラムの検討に入ります。  
   
2001年2月 +Hawaii 月間10万ページ・ビュー  
  +Hawaii ウェブサイト、開設1年で月間のアクセスが10万ページ・ビューを超えました。同サイトはアクセスアップを目的とする相互リンクや、掲示板を一切持たない、ハワイ情報に特化したウェブサイトです。 また各メディアで紹介さました。

 
2000年11月 ラ・ヴィ−タ・コーポレーションと業務提携  
  高齢者介護者団体を支援・運営するラ・ヴィ−タ・コーポレーションと業務提携をすることで合意しました。 同時に西オーストラリア州最大の高齢者介護施設法人ブライト・ウォーター及び訪問介護福祉法人パース・ホームケアー・サービスを共同取材を実施し、その内容は週刊朝日に記事として掲載されました。
   
2000年10月 ラハイナダイバーズ ウェブサイト リリース  
 

マウイ島のダイビングショップ ラハイナダイバーズ ウェブサイト(日本語バージョン)をリリースしました。

   
2000年8月 qea ウェブサイト リリース  
 

米国のベンチャー企業 Quality Engineering Associates, Inc. ウェブサイト(日本語バージョン)をリリースしました。

   
2000年6月 西オーストラリア州視察団が来日  
 

西オーストラリア州副首相を団長とする「高齢者ケア産業」訪日視察団が来日しました。 セミナー、高齢者介護施設訪問を東京、神戸、大阪で実施及びコーディネーションを担当しました。

同使節団として来日した企業は西オーストラリア州の高齢者介護事業の先端を行く企業ばかりで、今後Diditは各企業と事業提携の可能性について話を進めていきます。

 
   
2000年4月 西オーストラリア州政府の商務・貿易省から指名を受ける  
  西オーストラリア州政府の商務・貿易省に高齢者介護産業企業視察団の受入とセミナーや施設見学のコーディネーションを指名されました。  
   
2000年2月 +Hawaii オープン  
 

ウェブサイトによるマーケティング&プロモーションの効果・有効性の調査のための試験サイト『+Hawaii プラス得するハワイ情報サイト』サイトオープンしました。

インターネットを使った効果的なマーケティングやプロモーションを行うに当り、ハワイという特化した情報を提供するサイトを実際に立ち上げ、その効果を検証していきます。


 
1999年11月 西オーストラリア州政府の商務・貿易省*1よりインビテーション・レター受領  
  西オーストラリア州政府の商務・貿易省より同州訪問の招待を受けパース訪問しました。現地では両国の高齢化社会の実態と福祉・介護産業の状況について、お互いの理解を深める意見交換会とセミナーを実施しました。
*1 正式な名称はDepartment of Commerce and Trade, Government of Western Australia。同州への海外投資の勧誘や誘致、同州企業への海外市場進出の促進活動を行っている政府機関。同州の通産省にあたる。
 
 
   
1999年10月 ケイ・アーキテクツ ウェブサイト リリース  
 

ケイ・アーキテクツ一級建築士事務所のウェブサイトをリリースしました。

   
1999年10月 福祉用具器機展をサンシャイン・ワールド・インポートマートで開催  
 

東京池袋ワールド・インポートマート6階のMIPRO国際展示場にて「ジェトロ新輸入品展示商談会〜北米・欧州・オセアニアのユニークな福祉用具・機器〜」を実施、Diditからはオーストラリア、ニュージーランドで発掘してきました製品を展示しました。

会期中の来場者は1000人を超え、オセアニア・ブースでは企業・行政・福祉施設・個人の方々から800件を超える引合いを得ました。 Diditが発掘した製品のメーカーと日本の企業の間では既に具体的な商談が始まっており、2000年には日本市場にてそれらの製品が販売されると思われます。

また、Diditは展示会に先立ち、来日メーカー27社に対して日本の高齢化社会の現状についてセミナーを行い、海外メーカーの日本市場参入ついてアドバイスを行いました。



   
1999年7月 ケイ・アーキテクツ一級建築士事務所と介護福祉施設事業で業務提携  
 

医療・福祉・保健施設/建物のコンサルタント ケイ・アーキテクツ一級建築士事務所*1 と新規顧客の企画・開発で業務提携をしました。

建物の設計や施設の運営に海外システムやコンセプトを導入していくことで、これからの高齢化社会のニーズにあった施設・建物の設計と運営を提供してまいります。その一環として本年11月にはオーストラリアを訪問いたします。 また、顧客開拓にはインターネットの機能を導入するため、現在同社のホームページを作成しております。

社会福祉法人の設立や建物の改築等、もし具体的なお考えやお話がございましたらこちらにご連絡ください。
*1 ケイ・アーキテクツ一級建築士事務所。これまで20年以上に渡り、一貫して医療・福祉・保健施設/建物の設計や運営のコンサルタント事業を行ってきた。その実績はこの昨今の高齢化社会問題で注目を浴び、婦人公論やNHKテレビでも紹介されている。事務所所在地:青森県八戸市。代表取締役:佐藤和夫。
 
   
1999年6月 JETRO専門家派遣事業のためオーストラリア、ニュージーランドを訪問  
  Diditは6月から7月にかけて、ジェトロの輸入商品発掘専門家派遣事業の為オーストラリアとニュージーランドを訪問しました。 約3週間の滞在中に20社を訪問し、以下の9社の製品を発掘・収集しました。 これらの製品は10月6日(水)〜9日(土)まで東京池袋ワールド・インポートマート6階のMIPRO国際展示場で行われる「ジェトロ新輸入品展示商談会〜北米・欧州・オセアニアのユニークな福祉用具・機器〜」にて展示されます  
   
1999年4月 JETROと協定書を締結  
  JETRO(日本貿易振興会)*1 と同会の運営する「輸入商品発掘専門家派遣事業」*2の福祉用具・機器分野にて、オセアニア地域の新規商品の発掘に関し協定書を交わしました。 これによりDiditは本年6月から7月にかけて、オーストラリア及びニュージーランドを訪問し現地企業と商談を行います。尚、Diditが発掘した商品は本年10月に行われるMIPRO国際展示場にて展示されます。
*1 日本貿易振興会 (Japan External Trade Organization, JETRO)。(財)海外市場調査会を全身として、諸外国との調和のとれた貿易の発展を図るために、1958年、政府全額出資の特殊法人として設立された。世界各国及び日本各地の事務所ネットワークを通じて、諸外国との貿易・経済交流の促進を行っている。
*2 同会が実施する中小企業を中心とした輸入関連ビジネスの振興と輸入促進を目的とした事業。 欧米オセアニア等の主要先進国に製品分野別の専門家を派遣し、国内の中小企業向けの有望機器・技術、製品、商品の発掘・収集、および対日輸出を希望するサプライヤーに対する日本市場参入に係る各種アドバイスを行う。 発掘・収集した機器・技術、製品、商品は製品分野別見本市や常設展示場で展示され国内中小企業等に広く紹介される。
 

 
   
   
   
   
   
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